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るろうに剣心の作者・和月伸宏の児童ポルノ所持がばれた理由は?

   



2017年、るろうに剣心の作者である和月伸宏(本名・西脇伸宏)氏が、児童買春・ポルノ禁止法違反(単純所持)で警察に書類送検された。

おりしも和月伸宏氏は、集英社の発行する『ジャンプSQ.』にて最新シリーズとなる『るろうに剣心-明治剣客浪漫譚・北海道編-』を連載中であったが、同社では社として重く受け止めるとして、同年12月4日発売号より当面の間休載となった。

それにしても、和月伸宏氏の児童ポルノ所持が発覚した発端とは何だったのだろうか。

和月伸宏の児童ポルノ所持がバレた理由とは?

報道によれば、都内にある和月伸宏氏の事務所にて、10歳代前半の女児の裸が映った動画を収録した複数のDVDを所持した疑いとなっている。

これだけ見れば、誰かのチクリなどによって、突然何の前触れもなく警察が家宅捜索にやってきたように見えるが、実は和月伸宏氏は重度の幼児性愛者であり(供述によれば、中学2年生までが自身の性の対象なんだとか)、別の児童ポルノ事件の捜査で、和月伸宏氏が10歳代前半の女児のDVDを第三者から購入していた疑いが浮上したことからの家宅捜索であったのだ。

つまり、和月伸宏氏が購入した違法なDVD店が警察に摘発され、その捜査の過程において顧客名簿が押収され、和月伸宏氏まで行き着いたのだろう。普通、顧客名簿などを作る店は通販業者だろうから、和月伸宏氏はウェブ上の違法店から通信販売で購入したのだろう。

なお、先日北海道内では新聞のお悔やみらを悪用し、遺族に卑劣な手紙を送りつけたマツオクニハルという人物が警察に詐欺未遂の容疑で検挙されている。報道によれば、マツオクニハルという人物は『自分は貸しスペース業者だが、あなたのご主人が当方に預けた荷物のなかから児童ポルノを見つけた。警察に通報されたくなかったら金を払え』という趣旨の手紙を100人に送りつけていたという。この事件については詳しく批評した。

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和月伸宏氏はなぜ逮捕ではなく、書類送検だったのか

ところで、和月伸宏氏は逮捕されずに書類送検である。

捜査機関が被疑者を逮捕する場合、通常逮捕、現行犯逮捕、緊急逮捕の三つがある。このうち、通常逮捕以外の二つは裁判所が発行する逮捕令状が不要だ。

現行犯逮捕の場合は、警察やそのほかの捜査機関の職員、または民間人が、現在犯罪を行っている者、もしくは犯罪を終えたばかりの者など、明らかに犯人であると分かる場合において、被疑者を逮捕できる。稀に、警察官ではない一般の会社員などの男性が強盗などを現行犯逮捕したとニュースで報じられることがあるが、現行犯逮捕は民間人でも認められているためだ。ただし、民間人が逮捕した場合、すぐに被疑者の身柄を警察官に引き渡す必要がある。

そして通常逮捕とは、裁判所が出した逮捕令状があって、始めて執行されるものだ。

警察24時によく見られる場面で説明すると、職務質問で違法薬物を見つけた警察官がその場で被疑者を逮捕するのが現行犯逮捕。また、死刑・無期懲役、3年以上の懲役・禁錮にあたる罪と判断される場合や、逃亡や証拠隠滅の恐れがあり、裁判所に急いで逮捕状を取りにいく時間がない場合と判断された場合に執行されるのが緊急逮捕。そして、刑事がミニバン型の覆面パトカーで早朝に被疑者の自宅に静かに乗り付けてピンポンを鳴らして『裁判所から逮捕令状出てるから逮捕します』と言って逮捕するのが通常逮捕というわけだ。

一方、書類送検という言葉の意味は。これは読んで字のごとし、警察官などが検察へ取り調べ調書などを送ることだ。身柄の拘束という『逮捕』がされずに、書類送検が行われる理由には重大な犯罪ではないことなどがある。

昨今では、逮捕を単に刑罰のひとつであるかのように勘違いをしている人が多い。それが顕著に見られたのが、2019年に東京池袋で発生した、飯塚幸三氏による母子死傷事故だ。飯塚幸三氏が逮捕されずに、任意で警察の事情聴取が行われていることから、憤った多くの人が警察に対して『逮捕しろ』と叫んだ。警察としては逮捕して身柄を拘束する必要がなかったため、同氏を逮捕しなかったのが真相であり、それ以外の理由はない。にもかかわらず、飯塚氏のキャリアや叙勲歴から、警察当局はなんらかの便宜を同氏に図っているとの誤解が世間で生まれた。

しかし、逮捕とは単に捜査機関が被疑者を取り調べるために被疑者の身柄をやむなく拘束するという手段に過ぎず、必要がなければ、身柄を拘束する理由などはない。

では必要のない場合とはどのような場合か。個々の例で相違はあるが、基本的には故意犯ではなく、捜査機関の聴取に素直に応じ、証拠を自ら提出する、逃亡や証拠を隠滅する恐れがないことが理由だ。過失で事故を起こした高齢の飯塚幸三氏がこれにあたるだろう。

そして、和月伸宏氏が逮捕されなかった理由もまた同じであろう。すなわち警察の家宅捜索が自身の事務所で行われた際に、自ら証拠品である児童ポルノのDVDを警察に提出して、すなおに取り調べに応じた、と考えられる。

結局のところ、逮捕するかしないかは現場警察官の判断なので、ケースバイケースなのだが、それでも、必ずしも逮捕された者が犯罪者となるわけではないということだ。厳密に言えば、裁判を経て、有罪判決が出てはじめて犯罪者と認定されるわけだ。

まとめ

児童ポルノ法は2014年7月15日施行され、2015年7月15日から適用されている。購入すれば、いずれは必ず芋づる式に逮捕されるだろう。言うまでもない。


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